トップ防災『一期一会』

《「燃える氷」と呼ばれるメタンハイドレート》
　劇的に、国民に知られ期待されるようになった新資源「メタンハイドレート」この建国以来初の自前資源がどう隠され、阻まれ、その障害がいかに突破されているか、全実状がついに初めて現場証言で明かされる。
　１９９７年に日本海で「メタンハイドレート」に出会って以来、その研究開発に携わり、魚群探知機を使った探査方法の特許を持つ青山千春博士が、公私にわたるパートナーである青山繁晴氏のアシストを得て書き下ろした初の著書。
「メタンハイドレート」という名の「希望」を現実のものとするために、われら日本国民は何を知り、どう行動すべきなのか？
巻末に、青山繁晴氏による６８ページに及ぶ“長すぎるあとがき"「希望の現場とは何だろう」を収録。
〈青山繁晴〉著より一部引用

※「燃える氷」と呼ばれる「メタンハイドレート」資源が乏しいわが国の希望の光、と著者。しかしその開発・研究には大きな困難が伴った。国家レベルの研究開発事業として国をあげて注力できるほど魅力的な「メタンハイドレート」という資源の掘削、明らかにメリットとなることがあるにもかかわらずなかなか国は動かない。
ひとえに官僚の保身だろうが、個人の野心よりも「国益」を優先すべきと著者は強く訴える。あくまで民間レベルで一大プロジェクトが進む。国民への訴求力としてこのような本は効果のある手段です。

　青山さんが新事実を発表。奥さんである青山千春博士と共に研究を進める「メ­タンハイドレート」ですが、何と「日本海側」だけではなく「太平洋側」にも「メタンプルーム」がある­との朗報です。
アメリカ学会での発表が愛国者の­青山さんには辛いところですが、過去の自民党政権では何故、ここに着目し開発に着手しなかったのか？エネルギー産業の石油メジ­ャーの既得権益に恐れをなしてか？採掘の実用化には大きな壁と可能­性があると思います。

【日本経済大復活の起爆剤】
　１２０兆円以上の資源、自国でのエネルギー産業を持つと言う事は「武漢ウイルス」終焉以降の日本経済の復活・戦略として、大きな意味を持つと思います。日本人が消費するガスの１００年分が埋蔵されています。本当に国宝級のお宝です。
私もユーチューブで「青山繁晴参議院議員」の熱弁を何回も拝見しました。国家議員にならなければ何も出来ないとして立候補以来、初志貫徹は国士だと思います。

経済効果は１２０兆円以上！日本復活の起爆剤「メタンハイドレート」
https://www.youtube.com/watch?v=la1Spq5AyRU

《ヘルメットで一儲け？ 新規定で価格５倍に高騰》中国では、５月２５日、マスクの転売熱が冷めやらぬ中、今度は「狂ったようなヘルメット熱」が始まった。価格が一夜のうちに数倍も跳ね上がり、ヘルメットの「先物」取引が始まった。
ネットユーザーは「私が買った時は２９元９角（約４５０円）だったのに、昨日ネットショップを見たら２２８元（約３４４０円）にまで高騰していて、しかも在庫なしになっていた」という。価格が上がったばかりでなく、もともとは在庫が十分にあるはずのネットショップで半数近くの商品が在庫なしとなっていたとあります。

　「ほんの少し前まで、みんなが競ってマスクを扱っていたのに、今度はヘルメットに火が付いた」ヘルメット販売の動きは早い段階から始まっており、現物の商品がない状態で「先物」の販売も始まっていたという。買い付け代行商売人「私の友人はうわさを聞いて即行動に移し、３日間連続で夜も寝ずにヘルメットの製造業者を探し、商品を仕入れ、転売で８０万元（約１２００万円）稼いだ」と明かす。
ＳＮＳでヘルメットの販売を始めて１７日に仕入れた５００個は、すでに売り切れたという。

　中国公安部の交通管理局は先月２１日、全国を対象に「ヘルメットと安全ベルト使用に関する安全保護行動の通知」を発表。６月１日以降、交通法規の管理を強化し、バイクと電動自転車の運転者のヘルメット着用と、自動車運転手の安全ベルトの使用を厳しく取り締まるとしている。違反者は警告処分あるいは最高５０元（約７６０円）の罰金を科され、７月１日から施行するとしている。

　「人民公安報」によると、バイクと電動自転車の運転者の死亡事故で、死因の約８０％が頭蓋骨損傷。ヘルメット着用で、けがを７０％低減、死亡率を４０％低減することができる。
　２０１８年の統計によると、中国のバイク保有台数は約８７００万台、２０１９年の中国の電動自転車の社会保有台数は３億台近いが、路上でヘルメットを着用している運転者は非常に少ない。
仮にヘルメット１個５０元で計算すると、１００億元（約１５００億円）を超えるマーケットだ。　
〈中国網日本語版・チャイナネット〉より一部引用

※中国人の旅行が規制されている今、日本在住の中国人によるヘルメットの爆買いが始まる。マスクより遙かに利益率が良い。そのうちに日本中の店舗からヘルメットの消える日は近い。

《香港「国家安全法」導入で「留学生３０００人以上追放」も 》


「（香港の人々の自由を制限し）香港の自治を破壊することになる」「『一国二制度』を弱体化させる」
　米国、英国、オーストラリアとカナダの４カ国は５月２８日、香港への「国家安全法」導入方針決定を受け、このような共同声明を発表した。
　茂木敏充外相も同日、香港の情勢について、深く憂慮している（国家として情けない）と記者団に語った。主要な自由主義諸国の足並みがそろった。
　香港は１９８４年の中英共同宣言で、１９９７年に英国から中国に返還した後も、２０４７年までの５０年間は「一国二制度」として「高度な自治」が約束されていた。中国は事実上、国際的合意を２７年も残して反故にしたことになる。

　トランプ氏は先週時点で、「（国家安全法を導入すれば）米国は極めて強硬に対応する」と警告していただけに、厳しい制裁を科す可能性がある。

　トランプ政権が、米国の大学に留学中の中国人大学院生や研究者のうち、中国人民解放軍との関係が疑われる人たちのビザ（査証）を取り消して追放する計画を検討していると、米紙ニューヨーク・タイムズが２８日、報じた。スパイ活動や知的財産の窃取を防ぐ狙いという。
米国の教育機関には現在、中国人留学生が約３６万人いるが、３０００人以上が対象になるという。
〈夕刊フジ〉より一部引用

※米国で追放された３０００人以上の学生達は、何処の国へ行くのか？バラ色で天国の国が有ります。
「外国人留学生優遇」の支給額は個人に対して、年２,６３７,０００円。４年間では１０,５４８,０００円という膨大な金額です。 そして、注目すべきは、現在１０万人。この金額は一切「返済不要」です。この国は日本という素晴らしい国です。
日本の大学生は「奨学金」返済義務の借金まみれで、大学を卒業してから重くのしかかります。

　２０１０年７月１日に中国が「国家の主権、統一と領土の完全性および安全を守るため」として施行した【国防動員法】が定められ、中国共産党の号令で一斉に蜂起し「人民解放軍」の民兵となります。日本は、お金をあげて「民兵養成」をしている。「飼い犬に手」を噛まれるならまだ良いが、現実は「飼い犬に寝首」を搔かれることになります。
こんな馬鹿な事を決定している国会議員は誰だ？

トランプ米政権、中国へ“怒りの制裁”！？　香港「国家安全法」導入で「留学生３０００人以上追放」も
https://www.zakzak.co.jp/soc/news/200529/for2005290004-n1.html

【拡散希望】日本人学生差別の正体！外国人留学生優遇の実態
https://50064686.at.webry.info/201011/article_41.html

《「シャインマスカット」「あまおう」貴重な国産品種が海外流出危機》
　今国会で可決・成立するものとみられていた「種苗法改正案」。「種苗法」とは、文字通り種と苗の扱いを取り決めたもので、新しい品種の開発者の権利を守る、いわば農業における著作権、特許権を守る法律だ。

　一般に新しい品種は国に登録することで日本国内では保護対象となるが、海外においては国ごとに品種登録を申請することが必要だ。
例えばシャインマスカットの場合、国内では登録品種となっている一方、中国や韓国などでは期限までに日本側が申請を行わなかったため、無断で増殖したという実態がある。また、イチゴ「とちおとめ」の場合、韓国で無断に他品種と交配され“新品種”として市場に出回るという問題が発生。

　今回の種苗法改正案では、こうした日本ブランド農産品の海外流出を防止するため、開発者が輸出・栽培可能な国や地域を指定することができるようになる。それにより、指定された以外の地域への持ち出しを防ぐことができるという狙いです。

　先月末、柴咲コウさんが「種の開発者さんの権利を守るため、登録品種の自家採種を禁ずるという認識だが、何かを糾弾しているのではなく、知らない人が多いことに危惧しているので触れた」というツイート、これを機に「日本の農家にとっては死活問題だろう」「これって日本の農家を守るためのものではないのか？」といった声が上がり、野党も反発。
　
※この問題は、以前から指摘されていました。
日本で何十年もかけて苦労して作った果実類を簡単に韓国に持って行かれてしまっている。永田町の誰かが手引きしているのでは、とさえ思わせる。
　政府が当てにならないなら「Ｆ１ハイブリット」品種の作成。これにもデメリットが有りますが、

　【日韓議員連盟】の国会議員が反対しているとすれば何処の国民の代表か？和牛の精液も中国に盗まれ、日本の「黒毛和牛」が大量に飼育されている。
「農地転用」は厳しいが、土地は外国人でも簡単に購入できる。北海道の土地はチャイナに爆買状態で静岡県以上の土地が買われている。
本当に【国会議員】をしっかり吟味しないと、この国は滅びる。

種苗法改正案“見送り”浮上に農家激怒！　「シャインマスカット」「あまおう」貴重な国産品種が海外流出危機
https://www.zakzak.co.jp/soc/news/200527/dom2005270002-n1.html

《マナーの悪さを指摘した日本人住民に「団地を乗っ取ってやる！》

「半分が中国人の入居団地」

　点と点がつながり、線になった。それはいずれ面となる。首都圏で静かに広がり続ける予兆とみていいだろう。中国人が多く住む通称「チャイナ団地」のことだ。
　千葉市美浜区の高浜・高洲エリアと、埼玉県川口市芝園町である。点と点をつないだのは、無許可で食肉を販売していた中国人食肉店主だ。

　川口ナンバーをつけた保冷車が美浜区を頻繁に訪れ、路上で食肉を違法に販売していた。中国では、アフリカ豚コレラや、豚コレラが蔓延中である。
食中毒や伝染病の発生の危険性もある。衛生上極めて重大な問題だ。最近は、警察や保健所の指導で姿が見えなくなったという。だが、肉店は川口市内にあるし、現在もネットで中国人相手に販売中だ。中華圏では旧正月を祝う春節で人の往来も活発だ。こうしたエリアではより、衛生管理の徹底が求められる。

　地元住民は、違法販売だけではなく、騒音やゴミ分別の無視など、自治会ルールを無視する問題にも悩まされている。「団地を乗っ取ってやる」中国人住民が、日本人住民に言い放った暴言だ。
　千葉市美浜区の県営住宅の自治会会長は、日本人住民がマナーの悪さを指摘した中国人にこう怒鳴られたと証言する。今も大なり小なり、日本人住民とのトラブルは続いている。

　自治会長は「中国人住民は５階あたりから地上の仲間と大声で話す。夜だろうと、朝だろうと時間などおかまいなし。子供は上階の窓から小便をする。ゴミ出しや静穏を保つなど住宅ルールを説明すると逆切れする。その揚げ句が『乗っ取ってやる』という暴言だ」と嘆く。

　偽装結婚も多いという。県営団地に居住するには、婚姻していることが条件で、独身は不可だ。
このため、偽の結婚の届け出が相次ぐとあります。
〈佐々木類・産経新聞論説副委員長〉一部引用

※次に狙われるのは、地方の「空き家」で、金さえ払えば何ら制約もなく購入できる。中国では大金持ちでも土地は買えないので一戸建てに憧れる。中国人が一戸建てに住み。貧困の日本人がネットカフェ等に住む逆転現象が近い将来発生する。
　恐ろしいのは、中国共産党の命令で一瞬にして、民兵となる「国防動員法」だ。

過半数が中国人の団地も！ 変貌すさまじい「西川口チャイナタウン」は多文化共生を探る
https://www.newsweekjapan.jp/stories/world/2018/08/5-53.php

【河添恵子】中華人民共和国の国防動員法！！の恐怖！！入管法改正で大丈夫？？ 【国防動員法】
https://www.youtube.com/watch?v=yRpP42_bP54

《年末に感染・数時間で死亡するパンデミック》　
　その子の名前はアビギャ・アナンド君（１４歳)。地元では神童と呼ばれ、占星術師だそうです。
ことの発端は、彼が２０１９年８月２２日に投稿したYouTubeからでしたが、アメリカのオンライン紙「International Business Times（４月４日付）」が取り上げたことにより世界的に有名になったようです。　
彼は『２０１９年１１月から２０２０年４月に世界が直面する危機』というタイトルの動画の中で、
●２０１９年１１月からウィルスによる『パンデミック』が発生する。
●２０２０年３月～４月にピークに達し、世界は非常に困難な時期を迎える。
●経済から航空サービス分野まで世界は様々な困難に直面する。
●５月２９日以後徐々に収束していくが、６月末までは良いニュースがない。
見事に言い当てました。ここまででもすごいです。
５月末から収束していく、というのも確かに今までの流れを見ているとそれっぽいです。
それ以降の予言も（参考までに）

【今後の予言】
●２０２０年１２月２０日から新種のウィルスが多数出現する。
●人類は、新型コロナウィルスに対するワクチンを開発するかもしれないが、２０２０年１２月２０日～２０２１年３月３１日までの期間は、スーパーバグ（超耐性菌）が現れる。
●そのウィルスが、本当の致命的なものになる。
《その恐ろしさとは》
①世界で同時多発的に発生。　
②１～２日、または数時間以内に死亡
③感染経路も分からない。　
④いかなる予防措置も効果がない（治療薬もない）
●これは、人間の共業（集団責任）によって起こる。
●全人類が覚醒してようやくこの疫病を乗り越えることができる。　
●対策としては、免疫力を上げるぐらいしかない。
　
※今年の秋に第３回目の『パンデミック』が発生するとは思っていましたが、その被害想定が事実だとすると中国とは「国交断交」しか無いと思います。中国一党独裁の悪業を防ぎ、中国共産党を崩壊させるための神様の業であると言ってますのでチャイナとの道連れだけは、御免被りたいと思います。
ともかく１２月～３月までは最善の注意をします。
〈当たるも八卦・当たらぬも八卦〉

【インド神童が第２波の疫病を予測】疫病から免れる方法とは（字幕有り）
https://www.youtube.com/watch?v=B4QXP2IWZO8

《なぜ、台湾の真実を知らないと損なのでしょうか？》
　固定された視野を持っている日本人にとって、台湾を知ることは、厳しい世界の国際関係を知るキッカケになります。小国の台湾が「中華人民共和国」という巨大な帝国に虐められている現実、そこから現代の過酷な国際関係のパワー・ポリティックスが見えてきます。

　チャイナが狙っている獲物の第１が「台湾」、獲物の第２のターゲットが「日本」ということが分かるのです。
台湾の歴史を知ると、明治以来の日本がとってきた外交政策や国策の正しさが理解できるます。台湾人自身の歴史の証言を聞くことによって、戦前の日本外交がいかに真っ当なものであったかを理解することができます。

　台湾を通じて現在の世界を知り、真実の歴史を知ることができる。つまり「台湾」という鏡に日本を映すと、「日本の本当の姿」が見えてくるのです。

第６章 台湾を狙うチャイナ、チャイナに媚びる日本
◯「日中友好」に呪縛される日本、日本を徹底的に潰したいチャイナ。
◯中国に操られる日本政治、中央から地方まで、
◯チャイナ・トラップ（罠）にはまった政治家を一掃せよ。
◯親中に傾斜する安倍政権の危険。

第７章 台湾を守ることは日本を守ること
◯日本を守る南の橋頭堡・台湾日本は対中対決路線のトランプを見習え。
◯コラム【〈資料〉米外交、台湾独立擁護へ着実に方針転換】
◯「悪の帝国」チャイナを排除せよ。
◯日中友好が日本を亡ぼす。
◯台湾年表 エピローグ日本人のみなさんへ、林建良
〈藤井厳喜〉〉 著より一部引用

※インターネットで藤井先生の「台湾を知ると世界が見える」を５００円で購入しました。
「日韓」の防衛ラインよりも「日台」の防衛が、いかに大切か、良く理解できました。
過去に３冊ほど購入し、それぞれ内容のある書籍でした。

藤井厳喜×KAZUYA×居島一平【虎ノ門ニュース】（金）をユーチューブで毎週拝見しています。
毎日、保守の論陣の切れ味有るトークが絶妙です。

https://in.fujii-worldforecast.jp/futata_control?cap=YDN3&yclid=YJAD.1590273225.NzZRKqKdcq26Ll9yHN2Y.SYERo9AW3o9RtMDJw9PYijkuR5jUqRyZEyUnkH6yxZg_PFlPrdQHZXWWbyhKbdjRKEUIkqcjZzeFDvFIo0ARq7ThXE-

《テレ朝・玉川徹氏の東日本大震災時の無責任な言動を批判》


　玉川徹氏は常にテレビでコメントできる特権的な立場にある。平時は色んな意見があっていいと思うが、有事に専門外の人間が付け焼刃の発言をして現場を混乱させるのは本当に困る。考えてもらった方が良いと思う。東日本大震災後の彼の無責任な発言には本当に苦労した。とツイッターしてます。

　細野豪志衆議院議員（４８）が２０日、ツイッターでテレビ朝日のコメンテーター・玉川徹氏を批判した。細野議員は１９日のツイッターでもテレビ朝日系「モーニングショー」でのＰＣＲ検査に関する玉川氏の発言に「現場を混乱させるな」と批判したが、この日は東日本大震における玉川氏の態度に言及した。

　細野議員は民主党政権時、環境相として震災の被災地のがれき処理などに動いた。しかし、当時はメディアなどが「がれきを燃やしたら放射能汚染が広がる」と強く反発。玉川氏もその一人だったようでツイッターで「環境相の時、震災瓦礫の広域処理に反対一色だったテレ朝の番組に出演した。
玉川氏には発言を遮られたが、岩手、宮城のガレキの広域処理の必要性を訴えた　彼らの反対意見に屈していたら目標通り三年で処理することはできなかった」と振り返っている。

　その上で「あの時、被災地のために沈黙することができなかった。アウェーを承知で論争に臨んだのは背負っているものがあったからだ。あの時、玉川氏に背負っているものがあるとは思えない」とおよそ９年前の言動を批判。さらに「今まさに医療の現場で戦っている人たちがいる。彼の姿勢はあの時と同じなのではないか」と強く批判した。
〈東京スポーツ〉より引用

※細野議員、よく言ったと思います。常日頃、テレビで「芸能人・コメンテーター・専門家」が無責任な発言を垂れ流しています。
安倍総理を批判することは、視聴率・営業と納得できますが、何ら「決定権・議決権」の無い人達が「ワイワイがやがや」やっていても所詮は床屋談義です。
　災害等についてもボランティアとは大凡無縁な人が偉そうに講釈をたれていますが、災害現場に行って瓦礫の一つも片付けてから言えと思います。
　テレビ朝日のコメンテーター・「玉川徹・青木理」氏がどんなバカな事を言うか、見てしまうので視聴率に貢献してしまう。胡散臭い専門家も出てきますが、何れも主体思想や「特殊なバイアス」に偏った人物ばかりです。
チャイナや尖閣に関することは全く放送しません。メデイアは死んでいる。

テレ朝・玉川徹氏、またまた炎上「ＰＣＲの精度、手技や取る場所に依存」と発言　元環境相・細野氏「彼の無責任な発言で苦労した」
https://www.zakzak.co.jp/soc/news/200520/dom2005200005-n1.html

《「日本の新幹線」をアメリカ当局が評価》
　以前、米国で日本の新幹線が走るとの報道が有りましたので、気になって調べたら「テキサス州」の高速鉄道計画〈安全基準案〉が３月１０日に公表してありました。新幹線方式を前提に計画が進んでいることは、大きな前進になります。

　同計画はダラス～ヒューストン間（約３８０㎞）を９０分で結ぶというもので、事業を担うのはテキサスセントラル（ＴＣ）という民間会社。ＪＲ東海が技術面でのアドバイスを行う。
　Ｎ７００Ｓをアメリカ仕様に改良して、最高時速３３０㎞で走る計画です。
当初は２０２１年の開業を目指していたが、現在は２０２０年中の着工、２０２６年の営業運転開始が目標とあります。

【車両はＮ７００Ｓ】
　Ｎ７００Ｓをベースとした車両のイメージも発表された。客室のシートは通路をはさんで横に２席ずつ。日本の新幹線よりもゆったりとしている。ＴＣは「航空機よりも座席は広く、前後の座席との間隔も長く、窓も大きく、シートベルトを締める必要もない」として、航空機に対する優位性を強調する。日本人にとっては当たり前の情報だが、高速鉄道での移動がないアメリカ人に対しては伝えるべき情報だとあります。

　ＴＣは２０１６年、約３年かけて新幹線の安全性や日本の状況を調査。問題ないと判断され、安全基準である連邦規則案が３月１０日に公表された。
　内容は車両、信号、運行管理システム、運行手順保守など多岐にわたり、踏切がないことも明記されている。「鉄道業界全般ではなくテキサス高速鉄道だけに適用される」というただし書きがある。こうした特定の路線に限った安全基準が作成されるのは「極めて異例」とアメリカの鉄道事情に詳しいＪＲ関係者が話す。
〈大坂 直樹 : 東洋経済 記者〉より一部引用

※流石に米国です。日本の技術を丸々パクっただけの「チャイナ新幹線」を選ぶことはありません。
米国は新幹線とリニアの選択で迷っていたようですが、距離が短いので新幹線にしたと思います。
次からの計画はリニアと推測します。
　ロシアのプーチン大統領も「北海道・モスクワ・北欧」までの新幹線プランを掲げています。
日本の「新幹線・リニア」が世界を席巻する日が来るかと思うとワクワクします。



日本の誇るテクノロジー：２０２６年運行のアメリカテキサス新幹線（Ｎ７００Ｓ系）の内装に現地から興奮の声が殺到＝海外の反応＝【動画】
https://www.youtube.com/watch?v=1gKCpSGqV0I